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自己負担費用の備えとして

入院するといくらかかるか気になりますが、全てを医療保険でカバーする必要はありません。公的医療保険制度の対象となる医療費のうち、自己負担となる一定割合に加え、差額ベッド代などのさまざまな自己負担費用をイメージしてみましょう。

入院経験者（過去5年間）の1日あたりの自己負担費用※ 5,000円未満12.5% 5,000～7,000円未満8.3% 7,000～10,000円未満13.7% 10,000～15,000円未満24.5% 15,000～20,000円未満7.9% 20,000～30,000円未満14.1% 30,000円以上18.9% 平均21,000円 ※治療費・食事代・差額ベッド代などを含む、高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額出典：生命保険文化センター「平成28年生活保障に関する調査」

また、入院日数は病気やケガによって様々ですが、年々短くなってきているようです（傷病によっては長期になることもありえます。）

退院患者平均在院日数の年次推移医療技術の進歩などにより短期化の傾向 ※退院患者平均在院日数は、各年9月1日～30日の間に退院した患者の在院日数の平均です。出典：厚生労働省「平成29年患者調査」

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使わなかった保険料が戻ってくる保険

メディカルKit R

もっと詳しく知りたい！じっくり検討したい方へ

特長1

払い込んだ保険料の使わなかった分をReturn!

入院給付金等のお受取りがない場合

所定の年齢までにお払い込みいただいた保険料（※1）が全額戻ってきます！（※2）

「所定の年齢」は、被保険者のご契約年齢によって下記のとおりとなります。

所定の年齢までにお払い込みいただいた保険料(※1)→全額リターン! 健康還付給付金

＜モデル加入例＞
30歳男性／疾病・災害入院給付金日額：5,000円／
保険期間・保険料払込期間：終身（口座振替扱）／
健康還付給付金受取対象年齢：70歳／死亡保険金の給付倍率：０倍(死亡保障なし)

健康還付給付金額1,387,200円が受けとれます!（2,890円x12か月x40年間）月払保険料2,905円→70歳までにお払い込みいただいた保険料(※1)を全額お受取り

入院給付金等のお受取りがあった場合

所定の年齢までにお払い込みいただいた保険料（※1）がお受取りいただいた入院給付金等の合計金額を上回るときは、差額が戻ってきます！（※2）

所定の年齢までにお払い込みいただいた保険料(※1) 入院・手術・放射線治療給付金→給付金分を差し引いてリターン! 給付金としてお受取り済健康還付給付金

健康還付給付金額1,187,200円が受けとれます!(既払込保険料-受取総額) 月払保険料2,890円→入院給付金等お受取り→既にお受取りいただいた入院給付金等を差し引いた金額をお受取り

お受取りいただいた入院給付金等の合計額がお払い込みいただいた保険料（※1）を超えた場合、健康還付給付金のお受取りはありません。

（※1）被保険者が所定の年齢に到達する年単位の契約応当日の前日までの既払込保険料相当額。各種特約・特定疾病保険料払込免除特則は付加せず、死亡保険金を担保しないものとして計算します。所定の年齢は契約年齢が0～40歳の場合は60歳または70歳、41～50歳の場合は70歳、51～55歳の場合は75歳、56～60歳の場合は80歳となります。ただし、所定の年齢に到達する前に保険料払込みの免除事由に該当した場合は、その該当した日までの既払込保険料相当額とします。

（※2）被保険者が健康還付給付金支払日に生存しているとき。健康還付給付金支払日とは、被保険者が健康還付給付金のお受取り対象年齢に到達する年単位の契約応当日をいいます。ただし、その日の前日までに保険料払込みの免除事由に該当した場合は、その該当した日とします。被保険者が保険期間中に死亡された場合、死亡保険金をお支払いしないタイプにご契約で解約返戻金があるときは、これと同額の返戻金をお受け取りいただけます。

特長2

一生涯の医療保障を加入時のお手ごろな保険料でReserve!(予約)

人口10万人に対する年齢別入院者数高齢になるにつれ、入院する確率は急速に高まります。

健康還付給付金（リターン）を受け取ったあとも、主契約の保険料は加入時のままで変わりません。保障は一生涯続きます。

70歳まで入院給付金等のお受取りがなく、保険料払込免除事由に該当していない場合、健康還付給付金額1,387,200円が受け取れます!(2,890円x12か月x40年)

健康であれば、所定の年齢までにお払い込みいただいた保険料（※）を、健康還付給付金としてお受取りいただくことができるので、実質的な保険料負担を軽くすることができます。

（※）被保険者が所定の年齢に到達する年単位の契約応当日の前日までの既払込保険料相当額。各種特約・特定疾病保険料払込免除特則は付加せず、死亡保険金を担保しないものとして計算します。所定の年齢は契約年齢が0～40歳の場合は60歳または70歳、41～50歳の場合は70歳、51～55歳の場合は75歳、56～60歳の場合は80歳となります。ただし、所定の年齢に到達する前に保険料払込みの免除事由に該当した場合は、その該当した日までの既払込保険料相当額とします。

特長3

特定疾病保険料払込免除特則を付加した場合

特定疾病になったときの保険料の負担に備えることができます！

特定疾病【悪性新生物(がん)・心疾患・脳血管疾患】で所定の状態に該当された場合【注】

将来の保険料の
お払込みは不要になります

さらに

保障は一生涯続きます

健康還付給付金のお受取り対象年齢になる前に該当された場合
該当された時点で、それまでにお払い込みいただいた保険料の使わなかった分を、お受取りいただけます(※1)。(健康還付給付金のお受取りは、保険期間を通じて1回を限度とします。)

【注】保険料のお払込みが不要(免除)となる特定疾病および所定の状態（特定疾病保険料払込免除特則付加）
以下の【1】または【2】に該当したとき

保険料のお払込みが不要(免除)となる特定疾病および所定の状態

＊1上皮内新生物や高血圧性心疾患は対象になりません。
＊2悪性新生物については、ご契約の際当社が告知等により知っていた場合を除き、責任開始日からその日を含めて90日を経過するまでを不担保期間とし、不担保期間終了まで（責任開始期前を含みます）に悪性新生物に罹患した場合は、保険料払込みの免除はいたしません。この場合、不担保期間終了後に新たに悪性新生物と診断確定されても、保険料払込みの免除はいたしません。悪性新生物の診断確定は、病理組織学的所見により医師または歯科医師によってなされる必要があります。ただし、病理組織学的検査が行われなかった理由が明らかであり、他の所見による診断確定の根拠が合理的であると認められるときは、その他の所見を認めることがあります。
＊3手術給付金のお支払事由に該当する手術および先進医療＊4に該当する手術を対象とします。
＊4公的医療保険制度の法律に定める評価療養のうち、厚生労働大臣が定める先進医療（厚生労働大臣が先進医療ごとに定める施設基準に適合する病院等で行われるものに限ります。）をいいます。ただし、療養を受けた時点で公的医療保険制度の給付の対象となっていた場合等は、先進医療とはいいません。

(※1)該当された時点で、該当された日までにお払い込みいただいた保険料（払込方法にかかわらず、月払・口座振替扱の保険料とします。各種特約・特定疾病保険料払込免除特則は付加せず、死亡保険金を担保しないものとして計算します。）から、入院給付金等を差し引いた金額を健康還付給付金としてお受取りいただけます。

健康診断でがんがみつかったAさん（60歳・男性）の場合

特長4

病気やケガによる入院・手術・放射線治療もしっかり保障

保障内容【5,000円タイプ】* 基本保障入院の保障病気やケガで所定の入院をされたとき。疾病入院給付金災害入院給付金日額5,000円×入院日数[支払限度日数1入院60日/通算1,095日] 手術・放射線治療の保障公的医療保険制度の所定の手術・放射線治療(※1)または骨髄等の採取術(※2)を受けられたとき。手術給付金放射線治療給付金入院中の手術または骨髄等の採取術(※2)放射線治療(※1)5万円入院中以外(外来)の手術2.5万円死亡の保障(※3) 死亡されたとき。死亡保険金入院給付金日額×死亡保険金の給付倍率健康還付特則健康還付金被保険者が健康還付給付金支払日に生存しているとき。所定の年齢までに、お払い込みいただいた保険料(※4)からそれまでにお受け取りいただいた入院給付金等を差し引いた金額をお受け取りいただけます。

＊入院給付金日額10,000円タイプと7,000円タイプもあります。（０～５歳は5,000円タイプのみとなります。）

（※1）放射線治療は60日間に1回を給付限度とします。手術の種類によってはお支払回数に制限がある場合があります。
（※2）骨髄等の採取術については、責任開始日からその日を含めて1年を経過した日以後に行われた手術につき、保険期間を通じて1回を限度としてお支払します。
（※3）死亡保険金の給付倍率は、0倍～500倍(50倍単位)で所定の条件にもとづき設定いただけます。なお、この計算式の結果が健康還付特則の解約返戻金額を下まわるときは、それと同額とします。(ご契約内容により、設定いただける死亡保険金の給付倍率が異なります。所定の条件につきましては、取扱者／代理店にご確認ください。)
（※4）被保険者が所定の年齢に到達する年単位の契約応当日の前日までの既払込保険料相当額。各種特約・特定疾病保険料払込免除特則は付加せず、死亡保険金を担保しないものとして計算します。所定の年齢は契約年齢が0～40歳の場合は60歳または70歳、41～50歳の場合は70歳、51～55歳の場合は75歳、56～60歳の場合は80歳となります。ただし、所定の年齢に到達する前に保険料払込みの免除事由に該当した場合は、その該当した日までの既払込保険料相当額とします。

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特長5